東京でおすすめの日本語教師養成講座を紹介します！

日本語教師になる方法

日本語教師とは、母語が日本語でない方や母語が日本語であっても海外経験が長く日本語力のない方に対して日本語を教える教師のことです。日本語の話し方や書き方、文法はもちろんですが、日本の文化やマナーも教えることがあり、広い知識を求められる仕事でもあります。まずはそんな日本語教師になるための方法をご紹介します。

日本語教師になるには？登録日本語教員とは

日本語教師になるためには、基本的に資格は必要ありません。とくに海外で日本語教師をする場合やフリーランスとして日本語教師をする場合は、提示を求められることもないため知識があれば仕事をすることができます。

そんななか、日本では2024年4月より国家資格「登録日本語教員」の制度が開始され、認定日本語教育機関で働くためには資格が必須となりました。認定日本語教育機関とは、日本語教育機関の認定制度の下で日本語教育を適正かつ確実に実施できることが文部科学省より認定された機関のことを指します。

認定日本語教育機関以外で日本語教師をする場合は引き続き資格なしでも日本語教師として働くことができますが、資格を取得していた方が正しい知識を持っていることを証明しやすいのは確かです。場合によっては採用試験で有利になったり、集客のアピールになったりするため、これから日本語教師を目指すのなら取得しておくのがおすすめです。そんな登録日本語教員ですが、取得するためには2つのルートがあります。

日本語教師の資格を取得するルート

引用元：文部科学省｢登録日本語教員の登録等について｣

日本語教師の資格は、基本的に基礎試験（筆記試験）と応用試験（筆記試験）に合格し、実習を終えると取得することができます。ただし取得するルートは大きく2つに分かれており、ルートによっては試験の内容が免除されます。

2つのルートとは「独学で試験を受ける」「登録日本語教員養成機関に通う」というものです。独学の場合は自分で教材などを見つけて自分のペースで学び、基礎試験と応用試験の両方に合格して実習が受けられるようになります。

登録日本語教員養成機関に通う場合は、必要な過程をすべて修了すると基礎試験が免除され、応用試験と実習研修のみで資格取得が可能です。また選択した養成機関が実践研修機関も兼ねている場合は、実習も実質免除となるため、応用試験に合格すれば資格を取得できるということになります。

そのため、より確実に資格取得を目指す場合は、実践研修機関を兼ねている養成機関を選ぶのがおすすめです。なお、国家資格の制度が開始する以前の2024年3月までは、民間資格として日本語教師の取得ができましたが、現在ではこの方法とは変わっているので注意しましょう。

昨今では日本語教師の需要が高まっており、日本語学校はもちろん、企業内のレッスンやオンラインでの日本語教師、プライベートレッスンなどさまざまな活躍の場があります。また海外でも日本語学校や小中高校、青年海外協力隊など幅広く活躍できる可能性があるため、日本だけでなく海外で働くことも視野に入れいている方にも最適な仕事であるといえるでしょう。

日本語教育能力検定の難易度と合格率

日本語教育能力検定試験は、合格率が毎年20％前後と非常に低く、難易度の高い試験となっています。試験範囲は広く幅広い知識が求められるうえ、試験は年に1回のみ実施されるため、計画的に勉強することが大切です。

こうした背景から、独学で合格を目指す場合には相当な学習時間と自己管理能力が必要となります。一方、日本語教師養成講座を受講すれば、体系的な学習と専門講師による指導を受けながら、「講座修了」と「検定合格」の両方を目指すことが可能です。

そのため、「独学に不安がある」「効率よく合格を目指したい」と考えている方は、独学よりも養成講座の受講を検討してみるのも一つの有効な選択肢と言えるでしょう。

引用元：公益財団法人日本国際教育支援協会

日本語教師養成講座とは？講座を受けるメリット

日本語教師になるための確実な方法である日本語教師養成講座とは、どのような講座なのでしょうか。ここでは日本語教師養成講座の概要や、講座を受けるメリットについて詳しくご紹介します。

日本語教師養成講座とは

日本語教師養成講座は、日本語教師として日本語を教えるための知識やスキルを学ぶ講座のことをいいます。講座で学ぶ内容は大きく「社会・文化・地域」「言語と社会」「言語と心理」「言語と教育」「言語」の5つに分かれています。

必須の教育内容50項目に対応した講座では、これらの分野から基礎知識を中心に学ぶ理論科目と実習などで実技を学ぶ実践科目を420時間以上学び、着実に日本語教師に必要な力を身につけていくのです。最近では日本語教師の需要が高まっていることから、日本語教師養成講座を学べる場所も増えており、以前よりも学びやすい環境にあるといえるでしょう。

多くの時間を使って学んでいく日本語教師養成講座ですが、活用することでさまざまなメリットがあります。

メリット①実際に使えるスキルを学べる

日本語教師養成講座のメリットとしてまず挙げられるのが、実践で使えるスキルを身につけられることです。2024年からは実践力を重視される方針に変わったため、座学的な知識だけでなく実際に教えるスキルを習得していることがポイントです。

しかし独学では実践的なスキルを学ぶことが難しく、せっかく勉強をしても資格取得に苦労したり就職が難しかったりすることも珍しくありません。その点日本語教師養成講座では、実際に留学生とコミュニケーションをとる機会があったり、見学や実習など実践的なカリキュラムを実施したりしている講座も多く存在しています。

このようなカリキュラムを提供している講座を選ぶことで、日本語教師として実際に働くためのスキルを確実に習得することができるのです。また、ここでしっかりとスキルを習得できれば、即戦力として採用される可能性も高くなります。

メリット②通学か通信制か選択できる

日本語教師養成講座は、通学か通信制かを選択できるというメリットもあります。通学はすべての学習を指定された教室で受けるという方法ですが、通信制は実習は通学、理論科目はオンラインで受けられるというものです。新型コロナウイルス感染症の蔓延以降、理論科目をオンラインで実施するオンライン併用型を提供する機関が増えたことで、選択肢の幅も広がりました。

通学型は決まった時間に教室に通い、クラスメイトと同じクラスで学ぶ方法です。同じ目標に向かう仲間とともに、モチベーションを保ちながら学ぶことができるというメリットがある一方で、通学に手間や時間がかかってしまうというデメリットもあります。

通信制の場合はネット環境があればどこでも学ぶことができるので、忙しい方や近くにスクールがない方でも気軽に学び始めることができます。ただし学ぶ場所を確保できない方や1人ではモチベーションを保つのが難しい方には向いていないケースもあるので、どちらが自分に合っているのかを考えて選ぶことが大切です。

メリット③就職サポートがある

日本語教師として就職先を探している方には、就職サポートをしてくれるのも日本語教師養成講座を利用する大きなメリットのひとつです。多くの機関では就職率のアップを目指していることから、手厚いサポートを設けていることも少なくありません。

なかには求人情報の提供だけにとどまらず、キャリアカウンセラーやアドバイザーが在籍し、採用試験のサポートをしてくれる講座もあります。実際に日本語教師養成講座が受けられる機関では高い就職率を誇っており、とくに大手の場合は就職率が90％以上であることがほとんどです。

また日本語学校を運営しているスクールの場合は、そのまま日本語教師として採用されるケースもあります。今後ますますその需要は高まっていく可能性があることからも、早めに講座を受講し、日本語教師の資格を取得することをおすすめします。

【2024年4月から】登録日本語教員の資格制度をチェック

改めて、2024年4月から始まった登録日本語教員の資格制度について詳しくご紹介していきます。どのような制度なのか、そして資格を取得することで生じるメリットなどについても触れていくので、ぜひチェックしてみてください。

2024年からスタートした「日本語教育機関認定法」とは

2024年（令和6年）4月1日から開始された「日本語教育機関認定法」は、これまで民間で取得できていた日本語教師の資格とは異なる新しい制度です。この制度によって「認定日本語教育機関」の創設、「登録日本語教員」の国家資格創設、在留資格留学による留学生の受け入れをできるのが法務省告示機関から、認定日本語教育機関へ変更されたという3点が大きなポイントです。

認定日本語教育機関は「留学」「就労」「生活」の3分野について日本語教育を実施している機関が文部科学省によって認定されることになりますが、この認定機関で日本語教師をするためには登録日本語教員の資格を取得する必要があります。2024年3月まで民間資格で取得できた日本語教師の資格が国家資格化するのではなく、新たに資格が創られたという点に注意が必要です。

認定日本語教育機関として運営するためには登録日本語教員が必須となるので、需要の高い資格であるといえます。ぜひこれらの制度を正しく理解し、就職や転職時に役立ててください。

登録日本語教員の資格を取得するメリット

これまで同様に資格がなくても日本語教師になることはできますが、登録日本語教員を取得することで得られるメリットもたくさんあります。

まず1番のメリットといえるのが、先述の通り認定日本語教育機関で働けるという点です。認定日本語教育機関は、新制度のもとで留学生を正式に受け入れられる機関であり、高い専門性が求められます。認定日本語教育機関以外の教育機関は、今後留学生の減少などにより雇用が安定しない可能性もあるため、確実に働ける場所を獲得できるのは魅力です。

登録日本語教員の資格を取得することで、待遇が改善される可能性も高いでしょう。国家資格になったことで国の管理下に置かれる仕事となったため、社会的地位の向上が見込まれており、より専門性をアピールしやすくなります。専門知識を持っていると条件面での交渉もしやすくなることが多く、希望する時間や給与で働けることが期待できます。

また、資格を持っていることが確かなスキルや知識の証明になるため、採用に有利になる可能性は十分あります。資格を持っているということは定められた試験の内容や実習の内容をクリアしているということになるので、即戦力として雇いたい学校も少なくありません。

日本語学校の質の向上に貢献できるというのも、登録日本語教員を取得するメリットのひとつです。日本語留学者が増えている現在、新たに開校される日本語学校も増えていますが、ビジネス目的で運営されており品質が低い学校も存在するため問題視されていました。今回国家資格が始まったことで質の高い教育ができる機関が明確になったことで、そちらを選ぶ留学生が増えれば、このような粗悪な日本語学校が淘汰されて全体の品質向上につながるでしょう。

さらに、将来的には日本語教育機関で日本語教師ができるのは、有資格者のみに限定されていく可能性も十分にあります。現在は既存の資格を持つ方に対して経過措置が取られていますが、一定の期間を超えるとその資格では働けなくなってしまうこともあるかもしれません。そのような変更に備えて、早めに登録日本語教員の資格を取得しておくと安心です。

経過措置Cルートについて

国家資格が創設される以前から日本語教師として働いている方に対しては、登録日本語教員の資格をスムーズに取得するための経過措置がとられています。経過措置は全部で6つありますが、なかでも現職者以外の資格取得ルートとして「経過措置Cルート」というものについて詳しく見ていきましょう。

経過措置Cルートは、必須の教育内容50項目に対応した日本語教員養成課程等を修了し、学士以上の学位を有する方であれば、基礎試験と実践研修が免除され、応用試験の合格のみで資格取得ができるというものです。必須の教育内容50項目に対応した日本語教員養成課程等とは、大学等26単位～、専門学校・養成講座等 420 時間～となっています。

そのため、経過措置Cルートで登録日本語教員を目指す場合は、基準を満たす養成講座を選ぶことが大切です。ただしこちらの措置は令和15年3月31日までの制度となっているので、期間が修了する前に取得しておくのがおすすめです。

2024年7月31日に発表された「必須の教育内容50項目に対応した日本語教員養成課程等の一覧」はこちら

日本語教師養成講座にかかる費用！教育訓練給付金も解説

これから日本語教師養成講座を受ける場合、どのくらいの費用がかかるのか不安を感じている方もいるのではないでしょうか。ここでは、日本語教師養成講座にかかる費用や、利用できる給付金の制度について詳しくご紹介します。

日本語教師養成講座の費用相場は

日本語教師養成講座の総費用は、平均で50万円～60万円とされています。相場よりも大幅に安い場合は十分な学びができない可能性もあり、また高すぎる場合は必要以上に請求されている可能性もあるので注意が必要です。もちろんそうでない場合もありますが、あまりにも相場よりかけ離れた金額を提示している日本語教師養成講座は、よく調べてから利用するかどうか決めましょう。

またこの金額のなかには、入学金や授業料、テキスト代、施設利用料などのすべてが含まれています。テキストは日本語教師養成講座によってオリジナルの教材を使用しているケースも多く、変動が大きい部分でもあるのでよくチェックしてみてください。

1点注意したいのは、総費用のなかには基本的に試験の費用は含まれていないことが多いです。試験費用は基礎試験が1万8,900円、基礎試験免除および応用試験受験料は1万7,300円、基礎試験および応用試験両方の免除は手数料として5,900円かかります。

こちらの費用も踏まえて全体的な支払額のイメージをしておくようにしましょう。各日本語教師養成講座の公式サイトに詳しい料金が記載されていることが多いので、複数の講座を比べてある程度相場を把握しておくことも大切です。

一般教育訓練給付金制度とは

国家資格取得を取得できる可能性が高いとはいえ、やはりできるだけ費用を抑えて受講したいという方も多いはずです。その場合は、厚生労働省が提供している一般教育訓練給付金制度を活用するのがおすすめです。

この制度では、日本語教師養成講座を修了し一定の条件を満たしている方に対して、ハローワークから上限10万円が支給されます。養成講座の場合はほぼ上限に近い金額が受け取れることがほとんどなので、自己負担額は40万円～50万円程度に抑えることができるでしょう。

ちなみに給付金の対象となるのは、下記の条件を満たした場合です。

・厚生労働大臣指定の日本語教師養成講座である

・雇用保険に3年以上加入している（初めて支給を受ける場合は1年以上）

・離職日の翌日から1年以内に受講する

・過去に給付金を受けた場合、前回の受給から3年以上経過している

そもそも対象講座が指定されているため、受給できる講座を提供しているかどうかをあらかじめ確認し、受講する講座を決めましょう。

日本語教師養成講座を選ぶポイント

東京には数多くの日本語教師養成講座があるため、なにを基準に講座選びをすればいいかわからないという方も多いでしょう。そんな方のために、ここでは日本語教師養成講座を選ぶポイントをいくつかご紹介します。

目的とする働き方に合わせたカリキュラム

日本語教師養成講座選びでまずチェックしたいのが、目的とする働き方に合わせたカリキュラムであるかどうかです。すでにご紹介しているように、資格なしでも日本語教師として働くことは可能ですが、資格を持っていないと働ける場所や採用率が大きく変わる可能性があります。

日本語教師を目指す方のための資格としては、国家資格である登録日本語教員のほかに、民間資格の日本語教育能力検定があります。どちらも日本語教育に関する専門的な知識が求められますが、認定日本語教育機関で日本語教師になるためには、登録日本語教員の資格が必須です。

将来的には国家資格が優遇される可能性もあるため、これから資格取得をするのなら登録日本語教員の資格に対応している講座を選ぶのがおすすめです。また経過措置Cルートでの資格取得を目指す方は、この基準を満たす講座であるかもチェックしましょう。

そしてこれらを確認するためには、まず自分がどのような働き方をしたいのかをしっかりと定めることが大切です。ぜひ自分のなりたい姿を想像しながら、最適な日本語教師養成講座を選んでください。

アクセスや指導形式などの学習環境

学習環境も、日本語教師養成講座選びでチェックしたいポイントのひとつです。日本語教師養成講座はある程度の期間通う必要があるため、挫折せずに通えるアクセス性の良い場所であるかどうかは意外と重要です。駅から遠かったり行きにくい場所にあったりすると、通うこと自体が面倒になり諦めてしまう方もいるでしょう。

また、設備の充実度にも注目しましょう。留学生などと交流できる設備があったり、静かに勉強できる図書室や自習室などのような設備があったりすると、楽しく自分らしく学ぶことができるはずです。

そして、指導形式もスクールによって異なるため必ずチェックしておきたい部分です。指導はひとりひとりをしっかりと見てくれ、質問をしやすい少人数制またはマンツーマンがおすすめなので、そのような対応をしているかどうか確かめておきましょう。

就職支援などサポート体制

日本語教師養成講座を修了した後の就職支援など、サポート体制の充実度も講座選びで注目したいポイントです。たとえば就職に関するカウンセラーやアドバイザーが在籍しており、求人情報の提供や就職試験のサポートなどをしてくれると安心です。

また日本語学校に併設されているスクールであれば、修了後にはそこに就職できる可能性もあります。よりスムーズに就職を進めたいという方は、そのようなスクールを選ぶといいでしょう。

またほかにも海外協力校で優先採用を行うなど、日本以外で活躍できるようサポートしてくれるケースもあります。各スクールの公式サイトには、これまでの実績が掲載されていることも多いので、そちらを参考にしながら安心して通えるサポートのあるスクールを選んでください。

日本語教師養成講座で学んで日本語教師になろう

海外の方と関わっていきたい、または海外で働きたいといった夢を持っているのなら、ぜひ日本語教師という道を目指してみてはいかがでしょうか。国家資格は2024年からスタートした新制度なので、今後ますます注目されていき、将来的に安定した仕事や条件のいい仕事に就ける可能性もあります。東京には日本語教師養成講座を提供しているスクールが数多くありますが、まずは気になるスクールの公式サイトなどをチェックしながら自分にぴったりのカリキュラムやサポートを提供してくれる場所を見つけてください。